【2024年】新築一戸建て住宅の購入時の注意点とは？物件選びのポイントも解説

マイホーム購入で、新築一戸建て住宅の建売住宅は、魅力的な選択肢となり得ます。
同時に、住まいは家族のための大きな買い物であるため、物件選びで失敗しないための注意点を押さえておくことも大切です。
今回は、新築一戸建て住宅を購入する際に役立つ注意点について、「建物」「土地」「周辺環境」の3方向から解説します。

新築一戸建て住宅の建物をチェック！失敗しない購入の注意点

新築一戸建て住宅の建売住宅では、基本的にすでに建物が建っていることが大きな特徴です。
失敗しないマイホーム購入のために、まずは、新築一戸建て住宅の建物についての注意点を解説します。

家族に適した間取りと部屋数であるか

新築一戸建て住宅を購入する際、建物について確認したいポイントが、間取りと部屋数です。
使い勝手の良い間取りや必要になる部屋数は、家族ごとに異なってきます。
間取りや部屋数を確認しないまま購入すると、入居してから使い勝手の悪さに気付く場合や、部屋数が足りずに子ども部屋に充てられないといった事態も考えられるため注意しましょう。
失敗しない物件選びには、ライフプランにあった部屋数であるか、生活動線のスムーズさや収納の広さなども購入前に考慮することが大切です。
たとえば、玄関へ入った目の前にトイレがある、クローゼットとベランダが離れている場合などは、生活動線があまり良くないでしょう。

コンセントの位置

建物の注意点として、間取りや部屋数とともにチェックしておきいのが、コンセントの位置です。
新築一戸建て住宅の建物のどの位置にコンセントが配置されているかによって、引っ越した後の家具のレイアウトにも大きく影響します。
また、「居室だけのコンセントをチェックしない」こともポイントです。
洗面室や階段、廊下など、建物内で家電の使用が想定される場所はすべてコンセントの位置を確認しておきましょう。

瑕疵担保責任

住宅品質確保促進法（品確法）に基づき、新築一戸建て住宅には、瑕疵担保責任が10年間にわたって義務化されています。
ただし保証されるのは、基礎や梁などの重要な構造体の隠れた瑕疵のみについてです。
瑕疵とは、買主が注意をしていても気づけなかった欠陥を指します。
なお、瑕疵担保責任は、2020年4月の民法改正で、契約不適合責任に代わりました。
これにより、隠れる瑕疵に限らず、瑕疵について責任を求められるようになっています。
補修請求権や代金減額請求権のほか、契約解除が認められる場合もあります。
軽微な瑕疵は対象にならない可能性がありますが、買主保護の意味合いが強くなっていることがポイントです。

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新築一戸建て住宅のマイホーム購入！土地の注意点を解説

家族が暮らすマイホームのために、不動産購入をする際、土地についても気を付けたい注意点があります。
ここでは、失敗しないマイホーム購入のために押さえておきたい、土地についての3つの注意点を解説します。

用途地域

新築一戸建て住宅の購入で得る土地が、都市計画法による都市計画区域とされるケースでは、建てることができる建物の種類が限られます。
都市計画区域のエリアは、13種類ある用途地域のなかから、いずれかが割り当てられています。
その用途地域の種類によって、建築可能な建物が定められており、制限があるため注意しなければなりません。
たとえば、用途地域が工業専用地域に該当する土地では、一般住宅の建築許可を得ることは困難とされています。
第一種低層住居専用地域の土地では、1階部分が店舗となる3階建ての住まいの建築が難しいことが注意点で、店舗の種類によって建築許可が得られない可能性があります。
このように、用途地域は土地の利用に影響する要素であるため、購入時の注意点のひとつです。

強い地盤であるか

土地の地盤の強さによっては、大地震が発生した際の地盤沈下や建物の倒壊のリスクが考えられます。
新築一戸建て住宅の購入では、液状化現象や地盤沈下などが過去に生じた土地は、避けることが賢明といえます。
国土交通省が公開しているハザードマップなどを確認し、購入する土地があるエリアで想定される災害の情報をチェックしましょう。
また、地盤が柔らかい土地では、改良工事が必要な場合があります。
表層改良であれば比較的安価に済みますが、ケースによって鋼管杭などの大規模な改良工事が必要な場合もあります。

隣地との境界線

新築一戸建て住宅の購入後も、近隣とのトラブルなく安心して暮らすためには、隣接する土地との境界線が明確になっていることが重要です。
境界線が定まっているかについては、目視でも確認しておくことが大切ですが、境界標の設置の有無もポイントです。
多くの場合、土地には境界標が打ち込まれていますが、一方で、図面に沿って設置されていないケースも見られます。
境界標が設置されていないときには、売主に確定測量を実施してもらって、設置することが一般的です。
境界があいまいなことによるトラブルを避けるには、隣地の所有者に立ち会ってもらい、境界線と境界標を明確にしておきましょう。

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子育て環境も重要！新築一戸建て住宅購入時の周辺環境の注意点

マイホーム購入では、建物や土地だけではなく、周辺環境もチェックしておきたい要素になります。
最後に、新築一戸建て住宅を購入するときの周辺環境の注意点について、解説します。

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アクセス面の確認

新築一戸建て住宅のマイホームを検討するときに、最寄り駅からどれくらいの距離がある場所かは、資産価値にも通じるため押さえておきたいポイントです。
日々の生活の利便性を考えながら、最寄り駅のほかにも、バス停や高速道路のインターまでの近さなど、交通機関に関する周辺環境もチェックしておくのがおすすめです。
とくに、通勤や通学などでよく活用する交通機関のアクセスが優れていることは、快適な暮らしのためのポイントになります。
一方で、最寄り駅から近くなるほど、土地の価値は上昇する傾向にあります。
そのため、アクセスの良さだけにこだわりすぎると、予算と合わなくなるケースもあり、負担の大きな購入になってしまう可能性は注意点です。
一般的には、駅に近いほど資産価値は高くなるものの、エリアによっては、駅から徒歩1分よりも徒歩3分ほどの物件のほうが坪単価が高いこともあります。
駅や交通量の多い道路に近いと、音や人通りも多くなることが影響する要素として考えられるためです。
マイホームの購入時には、アクセスの良さと予算のバランス、周辺環境の交通量などもあわせて検討することが大切です。

エリアの治安と周辺施設

新築一戸建て住宅を購入する際、周辺環境をチェックするうえで、治安の良さと周辺施設の充実度は欠かせない項目といえます。
生活の利便性を知るには、スーパーマーケットやコンビニエンスストアといった買い物施設だけでなく、病院や郵便局などの公共施設も、あわせて確認しておくことが大切です。
また、治安の良さは、家族が安心して暮らすために重要になります。
事前に現地に赴き、周辺環境や住民の様子などを確認しておくことがおすすめです。
通勤通学する道の人通りや明るさ、騒音や周囲の雰囲気などは、チェックしておきたい項目といえます。
治安状況の確認には、警察署が公開している防犯マップも役立ちます。

子育てしやすい周辺環境

新築一戸建て住宅を購入すると、そのエリアで家族が長く暮らし、子どもも成長するため、子育て環境もあわせて確認しておきましょう。
具体的には、学校や保育施設のほか、公園や学習塾などが、近くに揃っているかを確認します。
加えて、子育ての家族が近所に多く住んでいるかなども見ておくと、良いでしょう。
長期を想定して検討することが、安心して子育てしやすい物件選びにつながるコツです。

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まとめ

新築一戸建て住宅のマイホームを購入する際は、建物にくわえて、土地や周辺環境についてもポイントを押さえてチェックすることが大切です。
特にファミリー世帯の方は、部屋数など、家族にとって適した建物であるかを確認しましょう。
子育てしやすい環境かどうかは、長期を想定して周辺環境をチェックすることで判断するようにしましょう。