【2025年】土地の地盤改良とは？必要な費用や注意点について解説

そのままでは建物の建築に適さない土地でも、地盤改良を実施すれば建築できる可能性があります。
地盤改良にはさまざまな工事の種類があり、必要な費用もさまざまです。
今回は、土地の地盤改良とは何か、地盤改良に必要な費用や地盤改良の注意点について解説します。

土地の地盤改良とは

地盤改良とは、そのままの土地の状態では基礎工事ができないときにおこなう工事のことです。
土地の地盤が弱いまま放置して建物を建てると、地盤沈下などにより建物が倒壊する可能性が高まります。
直接基礎や杭基礎など、基礎工事をするためには地盤改良が大切です。

直接基礎

直接基礎とは、建物を建てるときの基礎を固い岩盤の上に直接作るタイプの基礎を指します。
建物の荷重を地盤の広い範囲に分散させ、建物全体の倒壊を防ぐ仕組みです。
土地の支持層が浅い、もしくは比較的軽量な木造住宅などの建物を建てるときに用いられます。

杭基礎

杭基礎とは、土地に杭を打ち込んで深い位置にある地盤で建物を支持する形の基礎のことです。
支持層が深かったり、マンションなど建物全体が重かったりするときに用いられます。
杭基礎はある程度土地の表面が弱い状態でも実施できますが、直接基礎は土地の表面が弱いと作るのが難しいです。
そのため、地盤改良工事は直接基礎を作るときに土地の強さが足りないケースに用いられます。

地盤改良工事の工法

土地を強くするための地盤改良工事には、おもに3つの工法が存在します。
軟弱な地盤が2m程度であれば、表層改良工法を選択することが多いです。
軟弱な地盤が2mを超えるものの、8m程度の深さで収まるのであれば柱状改良工法が選ばれます。
軟弱な地盤がさらに深く、5～10m程度になるようであれば鋼管杭工法が選択される可能性が高いです。
鋼管杭工法では、地中30mまでは地盤を補強できるようになります。
どの程度の工事が必要なのかは、スクリューウエイト貫入試験など地盤調査をおこなったデータをもとに判断されるでしょう。
地盤調査自体は、建築時に求められる法律上の義務ではありません。
ただし、施工会社が瑕疵担保保険に加入してさまざまなリスクを避けるうえでは地盤調査が求められます。
そのため、現在では家を建てるときに地盤調査を実施し、地盤改良工事が必要か確認してから工事が進められるのが一般的です。

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土地の地盤改良工事にかかる費用

土地の地盤改良には3つの工事があり、どの工事を選択するかによって必要な費用が異なります。
それぞれに一定の相場額はありますが、どれだけの広さの工事をおこなうかによっても総額は変動するでしょう。

表層改良工法

表層改良工法は、2m以下の軟弱地盤に適用される地盤改良工事です。
セメント系の凝固材を混ぜ合わせ、強固な地盤を作る工法となっています。
表層改良工法では坪単価1万円～2万円程度の費用がかかり、30坪程度の建物を建てるのであれば総額30万円～50万円が必要です。
表層部の軟弱地盤を掘削し、土にセメント系凝固材を混ぜて地表周辺を固めます。

柱状改良工法

柱状改良工法は、2～8m程度の軟弱地盤に用いられることが多い地盤改良工事の方法です。
セメント系凝固剤を柱の形状になるよう地盤に注入し、支持地盤まで到達させます。
この杭を地盤改良杭と呼び、建物が下に沈みこまないようにするために使用されるのが特徴です。
基礎部分と杭が一体化する杭基礎と異なり、地盤改良杭では杭の上に建物が乗っている状態になります。
地中に60cm程度の穴を開け、地盤を掘り進めながら水を混ぜたセメントを注入し、土と混ぜて柱を形成していく方法です。
柱状改良工事では、坪単価2万円～3万円程度の費用が必要になります。
30坪程度の土地に工事をするのであれば、総額で50万～80万円が必要です。

鋼管杭工法

鋼管杭工法は、軟弱な地盤が5～10mの深さに達するときに選択される工法です。
30m程度の深さまで対応でき、鋼管で地中から建物を支えます。
やや細い鋼管杭を使用するため小口径鋼管杭工法とも呼ばれ、埋め込んだ鋼管杭で建物の荷重を支持地盤に伝える方法です。
狭小な土地など、重機を搬入しにくい土地でも工事しやすい傾向にあります。
鋼管杭工法では、坪単価4万円～6万円の費用が必要になり、ほかの工事よりも高いです。
30坪程度の土地に工事をするのであれば、100万円～180万円の費用が必要になります。

工事にかかる期間

地盤改良工事は、どの工法を実施するかによってかかる期間が異なります。
表層改良工法を選択すると、工事には1～2日程度の期間が必要です。
柱状改良工法は必要な期間が比較的長く、3日～1週間ほどの時間がかかります。
鋼管杭工法は工事にかかる日数が短く、1～2日で工事が終わるケースが多いです。
スピーディな工事と改良後の強度を両立したいのであれば鋼管杭工法がおすすめですが、費用が高くつくため慎重な検討が求められます。

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土地の地盤改良工事における注意点

地盤改良工事は、スウェーデン式サウンディング試験、ボーリング調査などさまざまな調査をおこなわないと工事の方法を決められません。
そのため、工事にどれだけの費用が必要なのか、どのような内容になるのかを事前に把握しにくいです。
ハウスメーカーとも相談しながら、調査を進めて工事内容を決める必要があります。

予算についての注意点

具体的な調査を実施するまでは工事の内容を決めるのは難しいですが、事前に予算を見込んでおくことが大切です。
自治体の役所には、周辺の土地に関する地盤調査結果がわかる地盤資料が収められています。
資料を確認すれば、周辺がどのようなタイプの地盤なのかを調べることが可能です。
また、自治体によっては役所まで行かなくてもインターネットで地盤について調べられます。
その資料を参照すれば、ある程度どのような工事が必要なのかを調べることもできるでしょう。
これにより、どの程度の予算が必要なのかを簡単に計算できます。

工事の内容についてはしっかり説明を受ける

地盤改良工事の注意点は、工事の内容についてしっかり説明を受けることです。
実際にどのような工事を実施するのか、施工会社から説明してもらって自分でも把握しておきましょう。
見積もりから工事完了までの各工程について、どのような作業が必要なのか知っておくのがおすすめです。
地盤改良工事をおこなうと、土を掘り返すため残土がたくさん出ます。
この残土をどうするかについても事前に取り決めておく必要があり、施主負担で処理することが多いです。
ただし、残土は建物の工事で使うこともあるため、すべて処理するのは望ましくありません。
解体業者に頼んで残土を処分するときも、施工会社と連携を取りながら工事を進めましょう。

地盤改良工事報告書を受け取る

工事が済んだときの注意点として、地盤改良工事報告書を受け取る必要があります。
報告書をチェックして、自分が事前に受けた説明と異なる部分がないか確認しておきましょう。
工事の終了後に工事内容をしっかりチェックできる体制を整えておけば、地盤改良工事における施工不良を防げます。
施工の不備など、気になることがあればその都度指摘して説明を求めるようにしましょう。
気になることがあった時点で指摘して解消しておいたほうが、のちのちのトラブルを防げる可能性が高いです。

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まとめ

土地が軟弱で直接基礎などの基礎工事が難しいのであれば、まず地盤改良工事によって地盤を強固にする必要があります。
地盤改良工事にはおもに3つの種類があり、それぞれの工法によって必要な費用や工事期間は異なるでしょう。
工事をおこなうときは、まず下調べをして予算を決めておき、工事内容をしっかり聞いてチェックすることが大切です。